ダウ平均株価が2万6千円台となり、リーマンショック後から立ち直った米国は、10年近くの好景気に湧いていますね。
大変好ましい状況ですが、
株式投資をしている身としては、いつ不況に陥るのか心配です。
米国経済の高不況を、見極める一つの指標として、米国家計債務残高があります。
それでは、過去の米国家計債務残高を見てみましょう。
2018年、米国家計債務残高は過去最高
（My Big Apple NYより出典）
Q1家計債務は5期連続で過去最高、自動車とクレジットカードの延滞率も上昇 | My Big Apple NY | My Big Apple NY
ニューヨーク地区連銀が発表した調査によると、1～3月期の全米家計債務残高は13兆2,100億ドルだった。今回は前期比630億ドル増加（0.5％増）し、5期連続で2008年7～9月期の12兆6,800億ドルを超え過去最高を更新。活発なデレバレッジ（＝借入の返済）が収束した2013年4～6月期の11兆1500億ドルからは、18.5％上回る。
家計債務は、ホームエクイティ・ローン以外で全て増加。
住宅ローンの新規組成額のうち、76.0％が優良プライム層である720点以上だった。1年ぶりの高水準となる。
一方、自動車ローンの債務残高の内約も、信用度の低い人々の割合は低いとのこと。自動車ローン、サブプライム層のシェアは2010年10～12月期以来で最低。
新規の自動車ローン組成のうち、信用スコア620点（低信用で返済能力が乏しいサブプライム層）以下の割合は18.8％と前期の18.9％を下回り、2010年10～12月期以来の低水準だった
家計債務 所得比率
（My Big Apple NYより出典）
家計債務は、5期連続で金融危機のさなかに記録した過去最高を更新しました。しかし家計債務の可処分所得比率は、依然として低い。家計のバランスシートは、引き続き健全と言えます。
今後は金利上昇、ガソリン価格の値上がり、物価の上昇が減税効果を打ち消すリスクが横たわり、延滞率にどのような影響を与えるか要注意です。
家計の債務残高は過去最高も、サブプライムローンのような金融危機が原因で不況に陥るリスクは、無さそうです。
時価総額トップ5の推移
2007年 世界の時価総額ランキング
- エクソンモービル 5100億ドル
- ペトロチャイナ 4480億ドル
- ゼネラル・エレクトリック 4220億ドル
- チャイナモバイル 4060億ドル
- 中国工商銀行 3720億ドル
2017年 世界の時価総額ランキング
- アップル 7750億ドル
- アルファベット（Google）6500億ドル
- マイクロソフト 5610億ドル
- フェイスブック 4920億ドル
- アマゾン 4750億ドル
たったの10年で時価総額ランキングが様替わりしていますね。米国では製造業のゼネラル・エレクトリックや石油メジャーのエクソンモービルが脱落し、代わりにIT企業が米国経済を牽引。特にFAAMGと呼ばれる、フェイスブック、アップル、アマゾン、マイクロソフト、グーグルの躍進が目覚ましいです。
世界経済は
ビッグデータやAI（人工知能）などによる第4次産業革命のさなかにあるが、そこでもFAAMGは存在感を示す、とのこと。
経済の大革命で、米国の「独り勝ち」がさらに鮮明になる可能性すらあります。
9月の米国株の買い増し。
今回、買い増しした株は、
- 【KHC】クラフトハインツ
- 【BTI】ブリティッシュアメリカンタバコ
- 【XLP】生活必需品セレクトセクター
3銘柄を選んだ理由は保有株の中でも株価が下落していた為と、生活必需品系株の割合がポートフォリオの中で少なかったからです。
【KHC】は前回の追加購入に引き続き買い増ししました。財務諸表も良好で健全な経営をされている企業です。
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【BTI】は英国企業ですが、
ADRとしてアメリカ市場に上場しています。タバコの利益率も高く今後も安泰の企業です。
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【XLP】は初めて購入したETFです。ETFは一度買いたかったから購入しました！今回購入したETFは、生活必需品セクターに特化したETFになります。
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購入した株数と株価
今のところ、米国家計債務残高を確認しても、
米国経済の後退の兆しは見えませんでした。
米国発の経済の後退より、新興国や中国発の不況のリスクが高そうです。
現時点では、米国経済は特段の不安材料は無いですね。
今後も粛々と株を買い増し、将来の備えとして行きます。
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